ニュースリリース
2025.9.4
引用:一般社団法人日本新聞折込広告協会(J-NOA) J-NOA REPORT 2025年夏号 Vol.54
——調査の目的・狙いは何ですか。
今回の調査は当社会長の竹内が旗振り役になって進めたものです。「折込広告が置かれている状況を認めて、それに対する手だてを探したい」という発想から始まった自主調査です。
新聞の購読率低下で折込広告は効かなくなったと結論付けるのではなく、「まだこういう人が折込広告を見ている」「こんな使い方をしたら折込広告は届く」ということが見えてくる調査を、現場営業の声やプロジェクトメンバーの関心をベースに設計・実施したものです。
——なぜ全国調査だったのでしょうか。
多くの折込広告会社がそうだと思いますが、自社エリアのクライアントだけを相手にしていればよい時代ではないからです。
弊社も関西以外に本社を持つ顧客(特に東京拠点の企業)との取引が増えており、大阪だけのデータでは説得力を持ちません。
2024年の調査は全国15,000人、折込広告接触者2,000人を対象に、2025年は母数を30,000人に拡大し、5,000人の折込広告接触者に対してさらに詳細な調査を実施しました。
続き、詳細が気になる方は以下のメールアドレスからお問い合わせください。
info@johoku-senkoh.co.jp :マーケティング本部 担当者
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